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日下部 一晃*; 渡邊 雅範; 西内 征司*; 山崎 琢平*; 井上 広海*
環境放射能除染学会誌, 11(1), p.15 - 23, 2023/03
2011年3月に発生した福島第一原子力発電所事故による放射性物質の拡散に伴い、福島県をはじめ、広範囲にわたる地域が汚染された。除染や放射性物質の物理減衰等により、福島県内の空間線量率は着実に逓減しているが、放射線被ばくに不安を持つ県民のため、生活圏における除染効果の持続性を確認するとともに、将来的な空間線量率の推移を予測することで、安心に繋がる情報を提供することが重要となる。本報は、除染後の公共施設における除染効果の持続性を継続的且つ詳細に確認するとともに、将来の空間線量率の推移を既存のモデルによって予測できるか確認することを目的とした。除染後の公共施設の空間線量率を定点調査及び歩行調査により測定し、施設毎の空間線量率の変化を定量的に明らかにした。また、実測値と既存のモデルによる計算値を比較し、予測精度について検討した。調査対象としたいずれの施設においても除染後の明らかな再汚染は起きておらず、除染効果が持続していることがわかった。除染後の施設における将来の空間線量率の推移は、既存のモデルにより精度よく予測できることを確認した。
斎藤 公明
原子力のいまと明日, p.148 - 151, 2019/03
日本原子力学会から発刊の単行本「原子力のいまと明日」の執筆を一部担当し、福島第一原子力発電所事故により大気中に放出された放射性核種による環境汚染の特徴ならびに空間線量率の経時変化の特徴について、一般読者に分かるように平易な表現を用いてまとめた。特に、空間線量率が物理半減期による減衰に比べて顕著に速く減少してきた事実とその要因に関して掘り下げた説明を行った。
宮原 要
no journal, ,
福島の環境回復に向けた原子力機構における研究開発として、流域圏でのセシウムの溶存態と懸濁態の挙動、個人線量評価と住民とのコミュニケーション、帰還困難区域を含む空間線量の将来予測について、原子力機構がどのような考え方やアプローチで取り組み、どのような成果や波及効果が得られたかを紹介する。
宮原 要
no journal, ,
福島の環境回復に向けた原子力機構の研究開発の取り組みとして、流域圏でのセシウムの懸濁態と溶存態の挙動、個人線量評価とコミュニケーション、帰還困難区域を含む将来の空間線量予測へ原子力機構がどのような考え方やアプローチで取り組み、どのような成果や波及効果が得られたかを紹介する。併せて、これらの取り組みで開発した技術・手法等がオンサイトの課題にどのように活用できるかについて例示する。